2017/03/30

これもよくある質問ですね。
投資信託はみんなでお金を出し合って大きな単位にして専門家や専門の機関に運用の委託をしています。
途中で解約する場合は、それに伴う諸費用(保有有価証券の売買手数料など)が掛かります。
この費用を解約する人が負担するべきだ、と考えている商品は信託財産留保額あり。
残った人が負担するべきだ、というのが信託財産留保額なし、のファンドです。残った人は特に決まった金額を払うわけではありませんが、基準価額には負担額が反映されています。
信託財産留保額は、運用会社への手数料ではなく、信託財産=投資信託に組み込まれます。
なので、どちらが得か損かではなく、考えかたの違いと理解すればよいでしょう。